在宅テレアポのよくある質問40問｜応募と選考・仕事の中身・環境と設備・時間とシフト・お金と手続き・不安と続けられるか

もちろんです。応募するかどうかを決める前に、LINEかフォームで質問だけ送っていただけます。質問だけなら、履歴書や職務経歴書も要りません。お返事は平日9:00〜18:00の受付で、原則その日のうちにお送りします。質問のあとで応募されなくても、こちらから重ねてご連絡することはありません。

最短で3週間ほどです。応募から面談までが1〜3日、面談から研修の開始までが2〜5日で、そこに2週間の研修が続きます。履歴書と職務経歴書を準備する日数は、この中に入っていません。土日祝や年末年始をはさむと、そのぶん先に延びます。

必要です。2026年10月から、応募には両方をお願いしています。テレアポの経験がなくても、これまでのお仕事をそのまま書いていただければ足ります。出し方は、フォームを送ったあとにご案内します。

働き方を決めるための4つを聞きます。週に何日・1日に何時間働きたいか、平日の日中に電話できる時間帯、パソコンとネットの環境、これまでのお仕事です。面談はオンラインで15分ほどで、志望動機や自己PRは聞きません。ご家族が同席しても構いません。

ありません。応募の条件に、年齢・性別・婚姻の有無はありません。3か月以上続けて働いている方は50代が38%、60代が42%で、合わせて8割です（2026年6月の自社集計）。

あります。理由は3つで、平日の昼間に電話の時間を取れない場合、パソコンや回線がそろわない場合、働き方が合わないと判断した場合です。最後の場合は理由をお伝えし、別の働き方をご案内します。年齢や、テレアポが未経験であることは理由になりません。

来ません。お断りいただいた方へ、こちらから重ねてご連絡することはありません。「今回は見送ります」と一言いただければ、それで終わりです。時間をおいて、改めてご相談いただくのも歓迎です。

法人のご担当者に電話をかけ、こちらの担当者が説明にうかがう約束（アポイント）をいただく仕事です。主な相手は介護施設の採用ご担当者で、特定技能の外国人材のご紹介についてお話しします。ほかに、OA機器のリースの案件もあります。

しません。相手は介護施設・企業の人事部・店舗などの法人だけです。そのため、働くのも相手が仕事をしている平日の9時〜18時に限られます。

売り込みません。電話でお願いするのは、担当者が30分ほど説明する時間をいただくことだけです。お会いして提案し、契約をいただくのは自社の商談代行チームの仕事で、あなたが値段や契約の話をする場面はありません。

考えなくて大丈夫です。名乗り方から、断られたときの返し方まで、台本で順番と言葉が決まっています。断り文句は4種類で、それぞれに3ステップの返し方があり、研修の2週間で声に出して練習します。

会社が用意します。名簿は架電システムに入っていて、ご自身で集めたり買ったりする必要はありません。どこにかけるかを探す手間もかかりません。

すぐに切って構いません。無理に話を続ける必要はなく、記録に残せば、その先は以降の電話の対象から外れます。気持ちが落ち着かないときは、担当にチャットで伝えてください。

フルタイムで56件ほどです（当サイトの集計）。電話をかけている時間で割ると1時間に約11件で、残りの時間は準備と記録に使います。短い時間で働く方は、そのぶん件数も少なくなります。

貸し出しはしていません。ご自身のパソコンをお使いいただきます。高い性能は要らず、ブラウザ・チャット・架電システムの3つが動けば足ります。手元にない方や、今のもので足りるか分からない方は、面談でご相談ください。

できません。電話をかけながら、台本・名簿・記録の画面を見る必要があるため、パソコンが要ります。ただ、応募の前の質問は、スマートフォンのLINEからでも送れます。

払いません。通話料は会社が負担します。ご負担いただくのは、ご自宅のネット回線の料金と電気代です。

知られません。電話は会社のシステムからかけるので、あなたの電話番号が相手に表示されることはありません。

時間帯による変化が小さい固定回線をおすすめしています。通話の途中で回線が途切れると、相手に声が届かなくなるためです。今の回線で足りるかどうかは、面談で一緒に確かめます。

できます。電話の時間に、テレビや会話の音が入らない場所があれば大丈夫です。個室がなくても、ご家族が出かけている時間に電話を寄せる方法があります。ヘッドセットは、周りの音を拾いにくいものを選ぶと安心です。

平日の9時〜18時の間です。相手が法人なので、土日祝や夜間・早朝の仕事はありません。パートは1日3時間・週2日から、業務委託は週6時間から、正社員は9:00〜18:00のフルタイムです。

業務委託なら働けます。業務委託は1日2時間×週3日（週6時間）からで、働く時間は週ごとの自己申告で決めます。パートの場合は、1日3時間・週2日からです。業務委託は研修を終えた方と経験者が対象なので、未経験の方は、研修の間はパートの研修生として1日3時間から働きます。

担当に連絡するだけで構いません。理由を伝える必要はありません。体調や家族の急な用事など、どんな事情でも同じ扱いです。

取れます。家族の介護や入院などで、長めの休みが必要なときは担当に相談してください。休みのあとに、また働き始めることもできます。

できます。働く時間は月ごとに増やすことも減らすこともでき、担当に申し出るだけです。業務委託には、最低稼働期間の定めもありません。

できます。副業として働くこともできます。ただ、今の勤め先に副業の決まりがある場合は、ご自身で確かめてください。この仕事は平日の日中なので、平日にフルタイムの仕事がある方は、時間が重ならないかも見ておいてください。

パートで働く場合は、研修中も時給1,300円からのお給料が出ます（2026年10月時点）。未経験の方は、研修生（パート・時給制）として始めるのが基本です。業務委託（1アポイント20,000円の成果報酬）は、研修を終えた方やテレアポの経験がある方が対象で、研修の期間の扱いは面談でご説明します。

月末締めの翌月末払いです。振込手数料は会社が負担します。最初の入金は働き始めた月の翌月末になるので、始めてから最初の入金まで、最大2か月ほど空きます。生活の資金の計画に入れておいてください。

人によって大きく違います。3か月以上続けた方すべての月収の中央値は92,000円です（2026年6月）。フルタイム・業務委託・アポ単価制で働く方の中央値は75万円前後（2026年7月）ですが、成果報酬のため、保証された金額ではありません。最初の月は0〜20,000円が目安です。

かかりません。登録料・研修費・教材費・保証金・システム利用料は、すべて0円です。働く前にお金を求められる在宅の仕事は、どの会社の募集でも慎重に考えてください。

働き方と、ほかの収入によって変わります。給与を1か所から受けていて、給与以外の所得の合計が20万円以下なら、原則として申告は要りません（国税庁）。業務委託の報酬は給与ではないため、所得によってはご自身での申告が必要です。具体的な判断は税務署に確かめてください。当サイトは税務の助言はしていません。

働き方によって違います。正社員は社会保険が完備です。パートは、働く時間などが加入の条件を満たせば加入します。2026年10月1日からは、短時間で働く人の賃金の条件（月8.8万円以上）がなくなりました。業務委託は雇用ではないため対象外です。個別の判断は、年金事務所や面談で確かめてください。

手数料やシステム利用料が差し引かれることはありません。振込手数料も会社の負担です。税金は、パートなどの給与からは所得税などが差し引かれ、業務委託の報酬も源泉徴収の対象になる場合があります。くわしくは契約のときにご説明します。

続けている方は多くいます。当サイトの集計では、3か月以上続いた方の割合は、未経験から始めた方が68%、経験者が65%で、ほとんど差がありません（2026年6月）。最初の2週間はお客様に電話をかけない研修で、型を練習してから始めます。

良い声や話の上手さは求めていません。大事なのは、聞き取りやすい速さで、台本どおりに落ち着いて話すことです。早口の方のほうが、直すのに時間がかかることもあります。声に出す練習は、研修で何度も行います。

仕事のことで一人きりになることはありません。担当とはチャットでつながっていて、詰まったらその場で相談でき、うまくいかなかった通話も一緒に振り返ります。ただし、同僚と雑談をする場は限られます。にぎやかな職場が好きな方には、物足りないかもしれません。

罰則のついたノルマはありません。業務委託は件数で報酬が決まるので、目安の目標を面談で相談して、ご自身で決めます。数字が伸びないときは、担当と一緒に通話を振り返って、直すところを探します。

かかりません。業務委託には、最低稼働期間の定めも違約金もありません。辞めるときは担当に連絡するだけで、働いた分の報酬は、いつもの支払日にお支払いします。

研修を始めた方のうち、研修中にやめた方が12%、1〜2か月目に終えた方が21%で、3か月以上続けた方は67%です（2026年6月）。やめた理由でいちばん多いのは「切り返しの型が身につく前に諦めた」で、41%でした。最初の1〜2か月が、いちばんの踏ん張りどころです。

言葉で説明するより、書面を一緒に見ていただくのが確実です。契約書は署名の前に全文を読めますし、面談にご家族が同席しても構いません。費用が0円であることや、辞めるときに違約金がないことも、書面で確かめられます。くわしくは、このページの「家族に反対されているとき」をご覧ください。